家を買うのに必要な年収はどれくらい？住宅購入額や住宅ローン借入額の目安を紹介

家を買うことを検討している場合、年収と住宅価格や住宅ローンの借入額との関係を理解しておくことが大切です。身の丈に合わない家を買ってしまうと、あとあと苦労する可能性が高くなるでしょう。

そこで、年収に応じた金額の目安について詳しく解説します。家計の現状や将来的なライフプランもふまえながら、無理のないマイホーム計画を実現してみてください。

住宅購入額は年収の何倍？

一般的に、住宅の購入額の目安は年収の5～6倍程度までとされています。あまり高くなりすぎると、資金繰り（住宅ローンの返済など）に苦労するためです。

ただし、東京都内の場合は7～8倍超であることも。都内では不動産が高額なケースが多いですが、リセールバリューも見込めるからです。

なお、日常的なお金の使い方や家族構成、貯蓄額などによっても無理のない購入額は変わるため、あくまで目安として考えましょう。

【年収別】住宅購入額の目安

年収ごとの住宅購入額の目安を、5～8倍それぞれのパターンで下記の表にまとめました。

年収1,000万円でも都心部マンションは難しい？

年収が1,000万円程度ある高所得世帯なら、一戸建て・マンションを問わず多くの物件が購入しやすいと考える方もいるかもしれません。

ところが、近年は特に都心部においてマンションが値上がりしており、億単位の物件も多いため、高所得でも都心部マンションの購入は難しいのが現状です。

マンション価格の高騰にはさまざまな理由があります。新築であれば、建築費（人件費・資材費）の高騰が大きな要因。ほかにも、都心部の人口増加や、円安の影響による海外からの投資の増加などが挙げられます。

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住宅ローンはいくら借りられるの？

住宅ローンの利用限度額（借入可能額）はどれくらいなのかも気になることでしょう。融資元の金融機関によって異なりますが、おおむね年収の5～10倍までです。

一般的には、住宅ローンの借入可能額は年収の5〜7倍程度が目安とされています。しかし、東京都心部では、地価が高いことから物件価格も高額になる傾向があり、結果的に借入額も大きくなることがあります。

ただし、頭金を増やしたり、ペアローンや夫婦の収入合算を利用したりすることで借入額を増やせば、返済負担を軽減することも可能です。

なお、限度額いっぱいまで融資を受けると、返済の際に家計を圧迫する恐れもあります。金融機関とも相談しながら、無理のない返済計画を立てることが重要です。

住宅ローン返済額はどう決める？

住宅ローンの月々の返済額が多ければ多いほど、返済期間は短くて済みます。しかし、そのせいで生活苦になってしまっては元も子もありません。

そこで、無理なく支払える金額に決めることが大切です。とはいえ、無理のない金額とはどの程度かがわからないという方もいることでしょう。

収入に占める返済額の割合を示したものを「返済負担率」といい、一般的には、25％以内に収まるのが理想的です。ただし、都内では、前述したようにリセールバリューを見込めるため、返済負担率が35～40%というケースもあります。

家計の状況によって異なりますが、目安として知っておくとよいでしょう。

頭金はどれくらい準備する？

住宅購入費用の一部を自己資金で先払いする「頭金」は、物件価格の10〜20％を用意しておくのがおすすめです。頭金が多ければ多いほど、住宅ローンで借り入れる額が減り、返済の負担も減らせます。

頭金なしで住宅ローンを利用することができるケースもありますが、借入額が増え、利息も加算されるため、返済の負担が重くなってしまうことに注意が必要です。

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家を買う時の頭金とは？ 頭金のメリットと注意点｜頭金ゼロでも家は買える？

【年収別】借入可能額の目安

返済負担率25％の場合と35％の場合のそれぞれで、35年ローンでの年収別の返済額と借入可能額の目安をまとめました。

なお、返済負担率25%は、一般的に無理なく返済できるとされる目安です。これは、額面年収の25%を年間返済額に充てる場合を想定しています。

以下は、返済負担率を25%に抑えるという条件に加え、借入期間35年、金利1%（概算）として年収別の借入可能額を示したものです。

【25％の場合】

また、先でも伝えたように都内の不動産価格は高騰しているため、返済負担率が35%というケースもあります。

以下は、返済負担率35%という条件に加え、借入期間35年、金利1%（概算）として年収別の借入可能額を示したものです。

【35％の場合】

前述のように、ペアローンや収入合算を利用して、返済負担を抑えながら借り入れることも可能です。ただし、上記の表はあくまでシミュレーション上の目安であることも理解しておきましょう。

【年収別】物件購入に適切な費用はどれくらい？

ここまでの内容をもとに、年収別に物件購入に関する費用の目安についてまとめます。

年収400万円の場合

年収400万円の場合、購入できる住宅の価格の目安は2,000〜2,400万円です。住宅ローンの借入は2,800万円程度まで可能なため、手取り年収を300万円と考えると、月々の返済額の目安（返済負担率25％時）は約6.25万円、年間では約75万円と算出されます。

頭金を多めに入れれば借入額を減らせますし、返済額を増やせば期間を短くすることが可能です。しかし、無理な返済計画は禁物。子育てにお金がかかるなど、ゆとりが少ない場合は、返済期間を長めに設定しましょう。

年収500～800万円の場合

年収500万〜800万円の場合は、目安として、年収に応じて2,500～4,800万円程度の住宅購入が可能でしょう。

住宅ローンの借入は、同じく年収に応じて2,500〜5,600万円程度までで、手取り年収で400〜700万円と考えると、月の返済額は約8.3〜14.6万円、年間で99.6〜175.2万円程度です。

年収1,000万円の場合

年収1,000万円の場合は、5,000〜6,000万円程度の住宅購入が可能です。住宅ローンの借入可能額は7,000万円程度で、手取り年収を700～800万円とすると、月の返済額は約14.6～16.7万円、年間では175.2万～200.4万円ほどになります。

高年収になると教育費なども高くなる傾向があるため、返済以外の支出についてもしっかり考え、返済負担率を上げすぎないことが重要です。頭金を増やす・金利選びに気をつけるなどにより、返済時の負担を抑えやすくなるでしょう。

住宅ローンを組むときのポイントとは？

最後に、住宅ローンを組むときのポイントをチェックしましょう。

1. 完済時の年齢も考慮する

借入額や返済額にばかり目が行きがちですが、完済時の年齢がいくつになるのかも考慮することが大切です。借入期間は一般的に最長35年ですが、最長を希望してあまりに高齢になる場合、ローンを組みにくかったり審査に通りにくかったりすることがあります。

上限年齢を80歳未満としている金融機関が多いですが、なるべく定年までの期間が長くなるように組むのがおすすめです。

2. 返済額は出費の波も考慮して決める

家計の支出額は常に一定ではありません。長く住んでいる間には、子どもの教育費が変動したり、大きな出費があったり、住宅に関しても税金やメンテナンス費、光熱費などが上がったりする可能性があります。

出費がかさんでも返済負担が大きくなりすぎないように、十分考えておかなければなりません。

3. フラット35やペアローンなども視野に入れる

銀行で希望の融資を受けるのが難しい場合には、フラット35やペアローン、収入合算を利用するのもよいでしょう。

フラット35とは、住宅金融支援機構が提供する住宅ローンで、保証人が不要かつ一般の金融機関より審査が通りやすいことが特徴です。ただし、金利タイプは固定金利のみ選べます。

ペアローンとは、夫婦や親子などの同居家族2人が、それぞれ債務者になって住宅ローンを組むことです。ただし、失業や離婚などの事態が起きた際は返済が困難になる恐れがあります。

収入合算とは、収入がある家族の年収を合算して住宅ローンの審査を受けることです。1人の年収のみのときよりも借入額が増えやすくなります。

いずれの方法にも注意点はありますが、うまく利用することで融資を受けられる可能性が高まるでしょう。

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ペアローンとは？収入合算との違いやメリット・注意点を理解しよう

家を買う際は年収から住宅価格や住宅ローンの借入額目安を計算してみよう！

家を買うとき、住宅価格は年収の5～6倍、住宅ローンの借入額は年収の5～7倍程度に収めることが重要です。ローンの月々の返済額も無理のない範囲に決め、年収に対する返済負担率はなるべく25％以内に収めましょう。

ただし、東京都内では例外もあるため、自分たちの状況や不動産業界の動向も知った上で購入することが大切です。

理想が高く、目安を超える物件を無理して購入し、ローンの返済負担によって家計が立ちいかなくなってしまっては、せっかく希望通りの家を手に入れても意味がありません。年収別の適切な費用目安も解説したので、参考にしてください。

なお、住宅ローンを利用するときは、完済時の年齢や返済期間中の支出の波についても考えておくこと、また、ローンの選択肢を広めることも大切です。

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