一戸建て 
- 一戸建てを取得する際の費用の目安がわかる
- 費用の内訳を把握できる
- 費用の負担を減らす方法を理解できる
マイホームを購入するにあたって、新築一戸建てを考えている家庭は少なくないことでしょう。しかし、一番気になる点は費用という方も多いはず。一戸建て購入時の費用目安がわかると、具体的に検討しやすくなるのではないでしょうか。
そこで、実際に購入した方のデータをもとに、新築一戸建ての費用相場を紹介します。また、物件取得にかかる費用の内訳や、費用を抑えるためにできることもお伝えするので、参考にしてみてください。
お得なメリットがいっぱい！
- 会員限定の未公開物件情報が見られる！
- 物件のお気に入り登録や、希望条件のマッチング機能も！
- 会員限定のお役立ち動画やニュースレターを配信！
新築一戸建ての費用相場はいくら？
新築一戸建ての価格は、どれくらいを目安にすればいいのでしょうか。
国土交通省が発表した「令和5年度住宅市場動向調査」によると、新たに土地を購入した注文住宅新築世帯で平均5,811万円、建て替え世帯で平均5,745 万円（全国）。分譲戸建住宅の取得世帯では、4,290万円（三大都市圏）でした。
この結果から、おおむね4,000～6,000万円が相場だと考えるとよいでしょう。
ただし、一言で「新築一戸建て」といっても、注文住宅と建売住宅の2パターンがあります。それぞれの相場も以下で押さえましょう。
注文住宅の費用目安
2023年度に実際にフラット35を利用した人向けの調査によると、注文住宅の新築一戸建ての所要資金は、土地付きで4,903万円、建て替え（住宅のみ）で3,863万円でした。つまり、土地代が1,000万円程度、住宅価格が4,000万円程度と考えられます。
建売住宅の費用目安
同調査結果によると、新築一戸建ての建売住宅の所要資金は3,603万円でした。前項の注文住宅と比べると、260万円ほど費用が安いことがわかるでしょう。
注文住宅と建売住宅では注文住宅のほうが高い傾向
上記で伝えたように、注文住宅のほうが建売住宅より高額の傾向があります。理由を見てみましょう。
建売住宅は、使用する材料や工法などが決まっており効率よく建てられるため、材料費や人件費を抑えられることが特徴です。
一方、注文住宅は施主の要望に従うため、こだわりが多いと材料費が高くなる上、工期が長引きやすく、その分の人件費も増加傾向に。その結果、価格が高額になってしまいます。
一戸建ての費用の内訳
一戸建てを建てる・購入する場合の費用の内訳は、大きく分けて3つです。それぞれ詳しく見ていきましょう。
土地代
土地を取得してそこに家を建てる場合、まずは土地代が必要です。地価は場所によって異なり、主要都市や交通の便が良いところなどだと高くなる傾向があります。
また、地盤が弱い土地では地盤の改良にも費用がかかります。30坪で200万円ほど必要なケースもあり、予定外の出費になってしまうかもしれません。
建築費
建築費は、基礎・内装・設備などの工事にかかる費用です。土地代を除いた住宅購入費用の70～75％程度と、大きな部分を占めます。構造・広さ・素材などによって金額が変わり、こだわりが強くなるほど高額になりやすいでしょう。
諸費用
住宅の取得の際は、物件自体にかかる費用だけを考えればいいわけではありません。税金や仲介手数料などの諸費用も発生します。諸費用の目安は、土地代を除く物件購入費用の5～10％程度です。
関連記事
家を買うときにかかる費用はどれくらい？諸費用の内訳と目安を紹介
建て替えの場合は解体費用や仮住まいの費用も必要
古くなったなどの理由により、もともと建っている家を解体して新しく建て替えるというケースもあるでしょう。この場合は、上記の費用以外に解体費用がかかります。1坪あたり6～10万円ほどが目安です。
また、解体して新しい家が完成するまでの間の仮住まいも必要です。仮住まいには、契約費用や引っ越し代、新居に入居するまでの家賃がかかります。
住み続けるのに維持費がかかる
一戸建てに限らず、住宅を購入した際、入居後は住宅ローンの返済以外の費用は不要というわけではありません。具体的には、固定資産税・都市計画税・火災保険料・地震保険料といった維持費が必要です。
また、将来的に修繕する際にも費用がかかるので、10年後や20年後に備えて積み立てをしておくと安心でしょう。
一戸建てにかかる費用負担を抑える方法
ここまでの内容からもわかるように、一戸建ての取得には多額の資金が必要です。不安を感じた方もいるかもしれません。そこで、一戸建ての建設や購入にかかる費用（特に注文住宅）の負担を減らすためにできることを紹介します。
1. シンプルなつくりの家にする
注文住宅を建てる場合は、構造や間取りが複雑だとどうしても工賃が高くなりがちなため、シンプルなものにするとよいでしょう。間仕切りも少なめに抑えましょう。
ただし、開放的にしすぎると空調が効きにくい恐れがあるので、全館空調にするなどの工夫も必要です。
2. 水回りをまとめる
同じく注文住宅では、キッチン・バス・トイレを同じフロアにし、配置を近くすることにより、排水関係の費用が抑えられます。実際に生活を始めてからの家事動線も好効率なので、なるべくまとめて配置しましょう。
3. 内装やフェンスなどのこだわりを控える
注文住宅は、こだわればこだわるほど費用も高くなりがちです。内装や照明などをおしゃれにしたいとしても、費用を抑えたいなら優先しすぎないことが大切といえるでしょう。また、外構フェンスは設置しないほうが良いケースもあります。
どの程度こだわるのか、コストをかける部分と抑える部分を、家族や業者とよく話し合ってみてください。
4. 空調の方法を考える
空調設備にはエアコンや床暖房のほか、「全館空調」といって家全体を1台で適温にする方法もあります。ルームエアコンのように複数台設置しなくて済むため、費用を抑えやすいことが特徴です。
さらに、機械や室外機がたくさんつかないことから、インテリアもエクステリアもすっきりまとまります。また、部屋と部屋の温度差がなく、快適に過ごせてヒートショックのリスクが減ることもメリットです。
5. オプションを減らす
内装や設備などのなかには、標準の仕様に含まれているものと、オプションで別途費用がかかるものがあります。たとえば、オール電化・センサーライト・食洗機・浴室暖房などです。
オプションには10万円以内でつけられるものから数百万円かかるものまでいろいろなものがあるので、まずはオプションの範囲や金額を確認し、予算も考慮しながらつけるかつけないかを検討しましょう。
6. 補助金・助成金や減税などの制度を利用する
公的または民間の制度で、補助金や助成金を受給できることもあります。また、要件を満たせば減税を受けることも可能。そこで、どんな制度があるのか例を見てみましょう。
関連記事
住宅購入時にもらえる補助金にはどんなものがある？ 忘れず利用したい減税制度を紹介
ZEH補助金
ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、建物の断熱性を高めて効率の良い設備を使い省エネを行うとともに、太陽光発電などでエネルギーを生み出す「創エネ」も行えるとして認められた住宅のこと。
購入する一戸建てがZEHに適合しており申請に通れば、55万円または100万円の補助金をもらえます。
引用元
ZEH補助金
2024年の経済産業省と環境省のZEH補助金について｜ZEH補助金
子育てエコホーム支援事業
子育てエコホーム支援事業とは、若い夫婦や子育てしている家庭が省エネ性能を持つ住宅を取得する場合に受けられる、国の補助金制度です。住宅の種類や区域などによって補助額が異なり、40～100万円が支給されます。
住宅ローン控除
「住宅ローン控除」は「住宅ローン減税」とも呼ばれ、年末の住宅ローン残高をもとに、0.7％の所得税控除を受けられる制度です。ただし、細かい条件があり、該当する住宅のみ減税が適用されます。購入する物件が条件に合致しているか確認しておきましょう。
引用元
住宅ローン減税｜国土交通省
No.1211-1 住宅の新築等をし、令和4年以降に居住の用に供した場合（住宅借入金等特別控除）｜国税庁
7. 中古の一戸建てを検討する
一戸建て購入時に、新築ではなく中古物件を選ぶことでも費用を抑えやすくなります。中古の場合、新築とは異なり、現物を見て購入できることもメリットです。
なお、新築と中古どちらにもメリットと注意点があり、向いている人のタイプも異なるので、下記記事も参考にしてみてください。
関連記事
新築と中古はどっちを選ぶ？メリットと注意点を確認しよう
一戸建ての費用は立地やこだわりなどによって変動するので慎重に検討を
一戸建てを建てる場合や購入する場合の費用は、おおむね4,000～6,000万円が目安です。しかし、物件のエリアや、土地から入手するのか・建て替えなのか・建売なのか、注文住宅の場合はどこまでこだわるかなどによって金額が大きく変動します。
負担を抑えたい場合にどうすればいいかも解説したので、一戸建てマイホームの取得に役立てていただければ幸いです。
なお、多数の取引実績を持つアドキャストでは、不動産の取得についても相談を受け、お客さまのご要望に沿ってさまざまなサポートを行っています。一戸建ての購入をご検討の方は、ぜひ気軽にお問い合わせください。