一戸建て 
- 新築一戸建てを購入する際の費用目安は、注文住宅が5,000万～6,000万円前後、建売住宅が4,000万～4,500万円前後
- 費用の内訳は大きく分けて土地代・建築費・諸費用の3つ
- なるべく費用を抑えるためには、つくりをシンプルにする・水回りをまとめるなどの方法がある
新築の一戸建てを手に入れる際に気になる大きな点が、最終的にどれくらいの費用がかかるのかということではないでしょうか。
実は、新築にかかる費用にはさまざまな要素が関わっています。どのような費用がどの程度かかるのか、目安や割合を理解しておくことが重要です。内容を把握することで、予算計画も立てやすくなります。
今回は、新築一戸建ての取得にかかる費用について詳しく解説するので、後悔のない家づくりの参考として役立てていただければ幸いです。
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新築一戸建ての費用相場はいくら？
新築一戸建ての価格は、どれくらいを目安にすればいいのでしょうか。
国土交通省が発表した「令和6年度住宅市場動向調査」によると、新たに土地を購入した注文住宅新築世帯で平均6,188万円、建て替え世帯で平均5,214万円（全国）。分譲戸建住宅の取得世帯では、4,591万円（三大都市圏）でした。
この結果から、おおむね4,000～6,000万円が相場だと考えるとよいでしょう。
ただし、一言で「新築一戸建て」といっても、注文住宅と建売住宅の2パターンがあります。それぞれの相場も以下で押さえましょう。
注文住宅の費用目安
2024年度に実際にフラット35を利用した人向けの調査によると、注文住宅の新築一戸建ての所要資金は、土地付きで5,007万円、建て替え（住宅のみ）で3,936万円でした。つまり、土地代が1,000万円程度、住宅価格が4,000万円程度と考えられます。
引用元
フラット35利用者調査｜住宅金融支援機構
2024年度 フラット35利用者調査｜住宅金融支援機構
建売住宅の費用目安
同調査結果によると、新築一戸建ての建売住宅の所要資金は3,826万円でした。前項の注文住宅と比べると、100万円ほど費用が安いことがわかります。
注文住宅と建売住宅では注文住宅のほうが高い傾向
上記で伝えたように、注文住宅のほうが建売住宅より高額の傾向があります。理由を見てみましょう。
建売住宅は、使用する材料や工法などが決まっており効率よく建てられるため、材料費や人件費を抑えられることが特徴です。
一方、注文住宅は施主の要望に従うため、こだわりが多いと材料費が高くなる上、工期が長引きやすく、その分の人件費も増加傾向に。その結果、価格が高額になってしまいます。
土地や建物の価格に大きく影響するものとは？
一戸建ての新築費用は、土地代と建物代の組み合わせで決まりますが、その金額はさまざまな要素によって大きく変動します。立地条件や建物の規模・仕様など、どこに重点を置くかによって、総額に数百万円単位の差が出ることも珍しくありません。
ここでは、一戸建て新築の費用を左右する代表的なポイントとして、土地価格と建物価格それぞれに大きく影響する要素について解説します。あらかじめ影響要因を把握しておくことで、予算オーバーを防げることはもちろん、満足度の高い家づくりにもつながるでしょう。
土地の価格に大きく影響するものとは？
土地の価格に大きな影響を与える要素の一つは、家を建てるエリアです。駅からの距離や周辺環境、都市部か郊外かによって相場は大きく異なります。同じ市区町村内でも、利便性の高いエリアほど価格は高くなる傾向があります。
また、広さ（土地面積）も重要な要素です。広くなるほど価格は上がりやすいですが、形が整った土地と不整形地では坪単価に差が出る場合があります。
さらに、前面道路の幅や方角、用途地域、地盤の強さなども価格に影響しやすく、造成工事や地盤改良が必要になると追加費用が発生する点にも注意が必要です。
建物の価格に大きく影響するものとは？
建物の価格を左右する大きな要因は、建物の広さ（面積）です。延床面積が増えるほど、材料費や施工費がかかり、総額も高くなります。さらに、依頼するハウスメーカーや工務店ごとの坪単価の違いも、費用差を生むポイントです。
また、住宅設備や仕様の内容によっても建築にかかる費用が大きく変わります。キッチンや浴室などのグレード・断熱性・耐震性・外壁材や屋根材の種類などを充実させるほど、費用も上がっていくでしょう。
どこにコストをかけ、どこを抑えるかを慎重に検討することが、新築費用を適切にコントロールする鍵といえます。
一戸建ての費用の内訳
一戸建てを建てる・購入する場合の費用の内訳は、大きく分けて3つです。それぞれ詳しく見ていきましょう。
1. 土地代
土地を取得してそこに家を建てる場合、まずは土地代が必要です。前章でも土地価格に影響を与える要素に言及していますが、地価はエリア・広さ・地盤の状態などによって異なり、主要都市や交通の便が良いところなどでは高くなる傾向があります。
また、地盤が弱い土地では地盤の改良にも費用がかかります。30坪で200万円ほど必要なケースもあり、予定外の出費になってしまうかもしれません。
2. 建築費（建物代）
建築費は、基礎・内装・設備など建物自体にかかる費用です。構造・広さ・素材などによって金額が変わり、こだわりが強くなるほど高額になりやすいでしょう。
建築費の内訳は、大きく分けて建物本体工事と付帯工事の2種類です。建物本体工事は、建築費全体の70～75％を占める中心部分で、仮設工事や基礎工事、木工事、外装・内装工事、設備工事など、建物を形成するための主要な工事が含まれます。
仮設工事は工事中に足場や仮設の電気・用水・トイレなどを設けるもので、基礎工事は建物全体を支える土台部分を構築する工事です。
本体工事には、屋根や外壁の施工、床・壁・天井の仕上げ、電気・給排水設備の設置なども含まれ、仕様やグレードによって費用が変動します。
一方、付帯工事は本体工事以外の工事で、建物周りの給排水や外部電気の引き込み・ガス配管工事・地盤改良・外構工事などが該当し、建築費全体の約15～20％程度を占めるのが一般的です。
付帯工事は見積もりに含まれていないケースもあるため、事前にどの工事が含まれるかを確認しておくことが大切です。
3. 諸費用
住宅の取得の際は、物件自体にかかる費用だけを考えればいいわけではありません。税金や仲介手数料などの諸費用も発生します。諸費用の目安は、土地代を除く物件購入費用の5～10％程度です。
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建て替えの場合は解体費用や仮住まいの費用も必要
古くなったなどの理由により、もともと建っている家を解体して新しく建て替えるというケースもあるでしょう。この場合は、上記の費用以外に解体費用がかかります。1坪あたり6～10万円ほどが目安です。
また、解体して新しい家が完成するまでの間の仮住まいも必要です。仮住まいには、契約費用や引っ越し代、新居に入居するまでの家賃がかかります。
住み続けるのに維持費がかかる
一戸建てに限らず、住宅を購入した際、入居後は住宅ローンの返済以外の費用は不要というわけではありません。具体的には、固定資産税・都市計画税・火災保険料・地震保険料といった維持費が必要です。
また、将来的に修繕する際にも費用がかかるので、10年後や20年後に備えて積み立てをしておくと安心でしょう。
注文住宅と建売住宅の費用をシミュレーション
ここで、注文住宅と建売住宅それぞれの購入時にかかる費用をシミュレーションしてみます。購入を検討する際の参考にしてみてください。
注文住宅の費用シミュレーション
まず、土地つき注文住宅を1億1800万円（土地代6,500万円+建物代5,300万円）として、必要な費用を計算すると、以下のような結果になりました。
| 項目 | 金額 | |
|---|---|---|
| 土地 | 6,500万円 | |
| 建物（建築） | 5,300万円 | |
| 建物本体工事 | 3,710～3,975万円 （建物代のうち70～75％） | |
| 付帯工事 | 795～1,060万円 （建物代のうち15～20％） | |
| 諸費用 | 265～530万円 （建物代の5～10％） | |
| 合計 | 1億2,065万～1億2,330万円 | |
目安の金額ではありますが、住宅費用のほかにも諸費用も必要なため、余裕を持った資金計画を立てることが重要です。
建売住宅の費用シミュレーション
つづいて、建売住宅を9,000万円（土地代6,500万円+建物代2,500万円）として、同様に計算した結果は下記のとおりです。
| 項目 | 金額 | |
|---|---|---|
| 土地 | 6,500万円 | |
| 建物（建築） | 2,500万円 | |
| 建物本体工事 | 1,750～1,875万円 （建物代のうち70～75％） | |
| 付帯工事 | 375～500万円 （建物代のうち15～20％） | |
| 諸費用 | 125～250万円 （建物代の5～10％） | |
| 合計 | 9,125～9,250万円 | |
こちらも目安ではあるものの、建物価格が注文住宅の半分以下に抑えられることにより、諸費用も少なくなりやすいです。それでも、100万円単位で諸費用がかかる可能性があります。
一戸建てにかかる費用負担を抑える方法
ここまでの内容からもわかるように、一戸建ての取得には多額の資金が必要です。不安を感じた方もいるかもしれません。そこで、一戸建ての建設や購入にかかる費用（特に注文住宅）の負担を減らすためにできることを紹介します。
1. シンプルなつくりの家にする
注文住宅を建てる場合は、構造や間取りが複雑だとどうしても工賃が高くなりがちなため、シンプルなものにするとよいでしょう。間仕切りも少なめに抑えましょう。
ただし、開放的にしすぎると空調が効きにくい恐れがあるので、全館空調にするなどの工夫も必要です。
2. 水回りをまとめる
同じく注文住宅では、キッチン・バス・トイレを同じフロアにし、配置を近くすることにより、排水関係の費用が抑えられます。実際に生活を始めてからの家事動線も好効率なので、なるべくまとめて配置しましょう。
3. 内装やフェンスなどのこだわりを控える
注文住宅は、こだわればこだわるほど費用も高くなりがちです。内装や照明などをおしゃれにしたいとしても、費用を抑えたいなら優先しすぎないことが大切といえるでしょう。また、外構フェンスは設置しないほうが良いケースもあります。
どの程度こだわるのか、コストをかける部分と抑える部分を、家族や業者とよく話し合ってみてください。
4. 空調の方法を考える
空調設備にはエアコンや床暖房のほか、「全館空調」といって家全体を1台で適温にする方法もあります。ルームエアコンのように複数台設置しなくて済むため、費用を抑えやすいことが特徴です。
さらに、機械や室外機がたくさんつかないことから、インテリアもエクステリアもすっきりまとまります。また、部屋と部屋の温度差がなく、快適に過ごせてヒートショックのリスクが減ることもメリットです。
5. オプションを減らす
内装や設備などのなかには、標準の仕様に含まれているものと、オプションで別途費用がかかるものがあります。たとえば、オール電化・センサーライト・食洗機・浴室暖房などです。
オプションには10万円以内でつけられるものから数百万円かかるものまでいろいろなものがあるので、まずはオプションの範囲や金額を確認し、予算も考慮しながらつけるかつけないかを検討しましょう。
6. 補助金・助成金や減税などの制度を利用する
公的または民間の制度で、補助金や助成金を受給できることもあります。また、要件を満たせば減税を受けることも可能。そこで、どんな制度があるのか例を見てみましょう。
関連記事
住宅購入時にもらえる補助金にはどんなものがある？ 忘れず利用したい減税制度を紹介
ZEH補助金
ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス/ゼッチ）とは、建物の断熱性を高めて効率の良い設備を使い省エネを行うとともに、太陽光発電などでエネルギーを生み出す「創エネ」も行えるとして認められた住宅のこと。
購入する一戸建てがZEHに適合しており申請に通れば、55万円または90万円の補助金をもらえます。詳しい要件や金額は、年によって変わる可能性があるので、事前にしっかり確認しておきましょう。
引用元
ZEH補助金
2025年の経済産業省と環境省のZEH補助金について｜ZEH補助金
子育てエコホーム支援事業
子育てエコホーム支援事業とは、若い夫婦や子育てしている家庭が省エネ性能を持つ住宅を取得する場合に受けられる、国の補助金制度です。住宅の種類や区域などによって補助額が異なり、40～100万円が支給されます。
住宅ローン控除
「住宅ローン控除」は「住宅ローン減税」とも呼ばれ、年末の住宅ローン残高をもとに、0.7％の所得税控除を受けられる制度です。ただし、細かい条件があり、該当する住宅のみ減税が適用されます。購入する物件が条件に合致しているか確認しておきましょう。
引用元
住宅ローン減税｜国土交通省
No.1211-1 住宅の新築等をし、令和4年以降に居住の用に供した場合（住宅借入金等特別控除）｜国税庁
7. 中古の一戸建てを検討する
一戸建て購入時に、新築ではなく中古物件を選ぶことでも費用を抑えやすくなります。中古の場合、新築とは異なり、現物を見て購入できることもメリットです。
なお、新築と中古どちらにもメリットと注意点があり、向いている人のタイプも異なるので、下記記事も参考にしてみてください。
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新築と中古はどっちを選ぶ？メリットと注意点を確認しよう
一戸建ての費用は立地やこだわりなどによって変動するので慎重に検討を
一戸建てを建てる場合や購入する場合の費用は、おおむね4,000～6,000万円が目安です。しかし、物件のエリアや、土地から入手するのか・建て替えなのか・建売なのか、注文住宅の場合はどこまでこだわるかなどによって金額が大きく変動します。
負担を抑えたい場合にどうすればいいかも解説したので、一戸建てマイホームの取得に役立てていただければ幸いです。
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